プロンプトが書けないのは、問いがまだ無いからです――学校でAIを教えることになったら

中央教育審議会の特別部会が、次期学習指導要領の審議まとめ案を示しました。報じられているところでは、教育へのAI活用が初めて明記され、小中学校の教科に「情報」が置かれる方向です。まだ案の段階で、告示は2027年初頭、小学校での全面実施は2030年度からと見込まれています。

制度の解説は、これから各所から出るはずです。ここでは別のことを書きます。実際に高校生や大学生にAIの使い方を教えてみて、最初にどこで止まるのか。そして学校が使う側になったとき、何を決めることになるのか。この2つです。

生徒が最初につまずくのは、プロンプトです

指導していて、いちばん多いのがこれです。AIを開いて、入力欄を前にして、手が止まる。何をどう書けばいいのか分からない。

だから学校がAIを教えるとなったとき、まず思いつくのは「プロンプトの書き方」を教えることでしょう。良い聞き方のコツ、指示の型、テンプレート。実際、そういう教材はすでにたくさんあります。

ただ、そこを教えても、あまり解決しません。

書き方の問題ではないからです

手が止まっている生徒に「何を知りたいの」と聞くと、たいてい答えが出てきません。テーマは決まっていない。何が気になっているのかも、まだ言葉になっていない。

つまり、プロンプトが書けないのではなく、書くべき中身がまだ無いのです。

「探究のテーマを考えて」と入力すれば、AIはもっともらしい一般論を返します。生徒はそれを読んで、ぴんと来ないまま、また別の聞き方を試す。この往復が延々と続きます。プロンプトを磨いても、出発点が曖昧なままだからです。

一方、「部活の朝練は本当に効果があるのか」まで絞れていれば、聞くことは自然に決まります。検証する方法を3つ挙げてほしい、先行研究がありそうな分野を教えてほしい。AIは具体的に返してきます。

AIに何を聞けばいいか分からないときは、まだ問いが立っていないということです。

私たちは研究支援者向けの講義で「プロンプトを磨くな、経路を選べ」という言い方をしています。同じことが、高校生の探究にも当てはまります。上手な聞き方より前に、何を知りたいのかが決まっているかどうか。そこが決まれば、聞き方は後からついてきます。

ここは、むしろ教える側にとって好都合です

問いが曖昧なままの生徒は、これまで最後まで気づかれないことがありました。指導教員が読むのはレポートができてからで、そのときにはもう書き直せません。

AIは、その場で返してきます。もっともらしいけれど自分の関心とずれた答えが返ってきた瞬間、生徒は「これじゃない」と気づく。何がずれているのかを言葉にしようとすると、そこが自分の問いに近づきます。

AIを使わせると考えなくなる、という心配はよく聞きます。ただ実際に横で見ていると、問いの曖昧さが早い段階で表に出てくる分、指導の入口はむしろ増えています。使わせるかどうかより、使ったあとの「これじゃない」を拾えるかどうかのほうが大きい。

学校が使う側になると、決めることが出てきます

ここからは制度の話です。授業でAIを使うとなれば、学校としての取り決めが要ります。私たちは児童向けのアプリを運用していて、未成年にAIを提供する際の要件を実務として整理してきました。そこで実際に突き当たった項目を挙げます。

決めること	実務で問題になる点
年齢と利用規約	多くのAIサービスは利用に年齢の下限があり、保護者の同意を前提としている。教育向けの提供形態があるかで扱いが変わる
保護者への説明	何を使い、何のために使い、入力した内容がどう扱われるか。使い始める前に伝える必要がある
入力してよい情報の線引き	氏名や成績、家庭の事情は入れない。ここを最初に決めておかないと、現場の判断に委ねられてしまう
出力を確かめる手順	AIはもっともらしく間違える。出典に当たる作業を授業の中に組み込むかどうか
使ったことの書き方	どこでAIを使ったのかを、提出物にどう書かせるか

おわりに

案が示された段階なので、内容はこれから変わります。ただ、AIを使う前提で学校教育が組み直されていく方向は、もう動かないでしょう。

そのとき最初に用意されるのは、おそらくプロンプトの教材です。それ自体は悪くありません。ただ、生徒が本当に止まっているのはその手前で、そこを飛ばすと、上手に聞けるけれど何を聞きたいのか分からない、という状態が残ります。

問いを立てるところから教える。結局、探究がずっとやってきたことと同じです。AIが来たから新しく何かが必要になったというより、これまで曖昧なままにできていた部分が、はっきり見えるようになったのだと思います。

※ 学習指導要領に関する記述は、2026年8月31日時点で報じられている審議まとめ案に基づくものです。答申・告示を経て内容が変わる可能性があります。最新の情報は文部科学省の公表資料でご確認ください。